字幕なしの英語聴き取り応援団

英語の映画などの発話部分だけを編集、抽出して、繰り返し聞くという学習方法をおすすめするブログです。留学などの費用、時間をかけずに、実用的な英語力を涵養することができます。3か月以内に結果を出しましょう。既に210本以上の映画を紹介済み。

2025年12月

やっと取り上げる価値のある映画を見つけることができました。難解な語句はありません。気軽に楽しめます。会話はやや速め。少し短めな割に語数が多い、ということは効率よく聴き取り教材を自作できるということです。ドン・トランプ本人がワンシーンだけ登場しますがタダの端役。いかにも、という雰囲気の会話に溢れています。

映画: 『トゥー・ウィークス・ノーティス』(原題Two Weeks Notice2002 )

公開: 2002年

ジャンル: コメディー

時間: 102 min 

脚本: Marc Lawrence

原作: -

監督: Marc Lawrence

配役: Sandra Bullock as Lucy Kelson
Hugh Grant as George Wade
あらすじ:  ルーシーは地元NYCの庶民派弁護士。不動産業CEOに抗議にしているうちに法律担当として採用される。ドタバタが続き、ルーシーは退職することになるが、思わぬ展開が・・・

聞き所: なし

訛り: NE風の訛り(下記のtrailerでお分かりいただけるはず)

私の評価:
エンタメ度   つまらない★★☆ 面白い
文化理解要求度 高い   ★☆☆ 低い  
熟語、俗語量  多い   ★★★ 少ない
早口度     早い   ★☆☆ 普通
ビジネス用例  少ない  ☆☆☆ 多い 
------------------------------------------------------
合計           7★(満点15★)


台本総語数: 10.9k

スピード:    213wpm

難解語割合: 0

予告編:(この映画のMT(movie trailer)を見ることができます)



普通の綴りは two-week noticeでしょうが、two weeksとはAEのスラングで、退職通知の日数を表すidiomです。noticeをとって、そのままtwo weeksでも意味が通じます。日本でいう1か月前の通知に相当します。これが普通ですので、タイトルはそのままtwo weeks notice。文法的には twoo weeks' noticeだと万人がスッキリと納得するはず。

ちょっと前に行われたアメリカの2つの州知事選挙で共和党が負けました。その理由は、24年の大統領選挙でドン・トランプに投票した人達が、物価の上昇を理由に今回の2州の知事選では民主党支持へと転向したことにあるようです。これはPOLITICOの記事です:

Ex-Trump voters swung hard to Democrats over costs in NJ & VA, new research shows | POLITICO

私にはこの記事はあまり良い出来だとは思えません。もう少し掘り下げてもくれるとありがたいと思いますが、強くその必要があるとも思いません。ただ、アメリカの教養ある人々の間のsentimentを言い表しています。

一方で彼は約30の国の大使を召還すると発表。彼らはジョー・バイデンによって任命されたから、ということが理由のようです。発達障害を抱えと思われるトランプらしい、壊し屋振りですね。政権内部の人々も従順に従っているようですがそれで良いのでしょうか。次はベネズエラへの軍事介入でしょうか。これも羊のように従順に・・・?

Trump removes nearly 30 career diplomats from ambassadorial positions| AP

トランプが周りともうすこし波長を合わせて、不要な波風をおこしたり、不必要に舟をゆらしたりせずに、もうすこし大人の仕事ぶりをしても良いと思いますけどね。

最近こんな日本語の分析記事がありました。本日のネタにします。詳しく読む必要はありません。斜め読みして、ざっくりとした認識で十分です(プレジデントなどの経済誌では見だしに騙されないようにしましょう):

 「日本の新幹線」を売らずによかった…「貸した金が返ってこない」習近平がハマったインドネシア新幹線の泥沼 | プレジデントオンライン

私はこの種の話にまったく通じておりませんが、一読して、根本的に何かが欠けている、と感じました。それは何か?賄賂、汚職ですね。この記者は在インドネシアだと思われますので、インドネシアでの生活と賄賂との関係について日々強く感じていることがあるはず。別にそれはインドネシアだけの事柄ではありません。フィリピンでもタイでも共通しています。程度の差はあっても東南アジアでは賄賂なしには、政治も経済も動かなくなるという仮説で臨むことにしましょう。そうすると、それまで見えて来なかったものが、スッキリと見えて来ます。マシなのは、シンガポールと日本位でしょう。他は中国も含めてすべて賄賂、汚職天国です。

最近の現地の英字メディアの報道によると、このインドネシア新幹線Whooshの建造コストは、中国の3倍なのだそうです。これだけで「ハハーン」となるでしょ?:
“Based on Indonesian calculations, the cost per kilometer of the Whoosh train is around US$52 million. In China, it’s estimated at only US$17–18 million - a threefold increase,” Mahfud said. | Antara

こんなおいしい話があるので、インドネシア側は急ぎたかったでしょうね。早く用地取得をしてもらい、早く自分の利権を換金したい・・・ 当然中国側もそれを知った上で色々な工作をしていたはず。もしかすると、日本側でも同じようなことをやっていたが、中国の賄賂計画の方が多くの利害関係者に、より魅力的に見えただけ、ということかも知れません。

ここに私が書いたことの根拠は皆無です。ですが、この赤井俊文氏の少しわかりにくい記事が、この視点から見ると非常にくっきりと見えてくるはず。誰がどう読んでも、ここに新幹線の需要があるとは思えませんね。飛行機で十分なはず。なぜ赤井氏はそれをわざと外した記事を?わかりませんね。しかし、あなた方若者が東南アジアあるいは広く「アジア」で経済活動をしようとする場合には、この視点は非常に大事ですよ。あなたがカモられないためにもそのことを頭のどこかに置いておきましょう。

世界に冠たる中国経済、素晴らしいですよね。でもウラの賄賂、汚職が効率をかなり下げていて、見た目ほどには中国経済はバラ色ではないと何度も言われてきております。考えてもみましょう。なぜ中国人は皆共産党員になりたがるのか・・・ 森友学園の土地売却の話もお仲間でしょうね。

一部に文が反復して登場します。ブログ作成時のバグです。そのままにしておきます。違和感をお感じになるでしょうがご容赦くださいませ。

今日もessayを。いつかコメの価格のハナシを書いたときに、日本語があまり経済的事象を正確に表現できないということを書きました。そして、それをいつか解説するつもりである、とも。そうトライしたのですが、実は諦めました。

英語で売買などの経済行為を表記することは簡単です。それに最も適した言葉であるとも言えます。その理由は、ロンドンが長い間、ヨーロッパ経済の中心地であったから。つまり必要に応じて、経済行為を正確に言い表す言葉が必要になってきたから。他の国では、王族・貴族が国の統治をしています、即ち政治、経済、立法、裁判を取り仕切っています。先ず、このうち、裁判だけが専門化しました。立法の方はなんとかそれに合わせて成長し、発展してきました。政治では19世紀末から20世紀にかけて民主化が進展しました。民主化とは要するに庶民が政治に参加する権利を認めることです。

最後まで取り残されたのが経済ですが、他の国と違って、産業の発達したイングランドでは、銀行業もそれに併せて発展してきました。多くの場合ユダヤ人の貢献と共に。つまり、貴族階級は関与していなかったのですが、その産業に奉仕する非貴族階級、英語でcitizenと呼ばれる階級が生まれてきて、この職で奉職する人々も出てきました。これにより例えば、新聞が発達しました。イングランドの新聞の最高峰はTimesです。政治が中心の新聞です。あらゆる新聞、フォントの見本として、あるいは新聞の名前のスタンダードとして常に見本とされます。NYCの新聞はこれを真似て、New York Timesという名前を採用。今ではおそらくNYTの方が本家よりも有名でしょう。経済ではFinancial Timesという新聞が株、保険、年金(資金運用)などの情報をもっぱら伝えることを担うようになりました。ここでは経済事象を正確に伝えるために、定義、用語が洗練されて行きました。

一方で日本では大阪のコメ市場が非常に発達し、大阪市場の動向が日本中に飛脚で速報として伝えられました。コメ価格が各藩の財政と直結していたためです。しかし、武士はとかく「商」を嫌います。身分制度にかかわります。徳川吉宗はなぜコメの価格が上下するのか理解できなかったのではないでしょうか。需要、供給という言葉、概念なしに取引価格の上下を言い表すことは極めて困難でしょう。それに類した言葉もたくさんありますが、日本語はそれらをないがしろにしてきました。今日もessayを。いつかコメの価格のハナシを書いたときに、日本語があまり経済的事象を正確に表現できないということを書きました。そして、それをいつか解説するつもりである、とも。そうトライしたのですが、実は諦めました。
英語で売買などの経済行為を表記することは簡単です。それに最も適した言葉であるとも言えます。その理由は、ロンドンが長い間、ヨーロッパ経済の中心地であったから。つまり必要に応じて、経済行為を正確に言い表す言葉が必要になってきたから。他の国では、王族・貴族が国の統治をしています、即ち政治、経済、立法、裁判を取り仕切っています。先ず、このうち、裁判だけが専門化しました。立法の方はなんとかそれに合わせて成長し、発展してきました。政治では19世紀末から20世紀にかけて民主化が進展しました。民主化とは要するに庶民が政治に参加する権利を認めることです。

最後まで取り残されたのが経済ですが、他の国と違って、産業の発達したイングランドでは、銀行業もそれに併せて発展してきました。多くの場合ユダヤ人の貢献と共に。つまり、貴族階級は関与していなかったのですが、その産業に奉仕する非貴族階級、英語でcitizenと呼ばれる階級が生まれてきて、この職で奉職する人々も出てきました。これにより例えば、新聞が発達しました。イングランドの新聞の最高峰はTimesです。政治が中心の新聞です。あらゆる新聞、フォントの見本として、あるいは新聞の名前のスタンダードとして常に見本とされます。NYCの新聞はこれを真似て、New York Timesという名前を採用。今ではおそらくNYTの方が本家よりも有名でしょう。経済ではFinancial Timesという新聞が株、保険、年金(資金運用)などの情報をもっぱら伝えることを担うようになりました。ここでは経済事象を正確に伝えるために、定義、用語が洗練されて行きました。WSJはアメリカの台頭とともに発展してきましたが、新聞あるいは文化に貢献してきたとは私は思いません。その成果を黙って享受したと言って良いのではないでしょうか。

一方で日本では大阪のコメ市場が非常に発達し、大阪市場の動向が日本中に飛脚で速報として伝えられました。コメ価格が各藩の財政と直結していたためです。しかし、武士はとかく「商」を嫌います。身分制度にかかわります。徳川吉宗はなぜコメの価格が上下するのか理解できなかったのではないでしょうか。需要、供給という言葉、概念なしに取引価格の上下を言い表すことは極めて困難でしょう。(当時はそんな言葉はありませんでした。)それに類した言葉もたくさんありますが、日本語はそれらをないがしろにしてきました。今でもわかりにくいところがありますよね。あるいは定義が曖昧。言葉も社会あるいは経済と共に進化するはずですが、日本ではそうは行かない、あるいは行きにくいようです。

では我々の精神(マインド)の方は、公明正大に経済を取り扱う容易があるでしょうか?ないと思います。農水省はおかしなことを認めて、全農が鶏卵市場で売手、買手どちらでも参加できるようにしています。ですが、全農、農協の意向で、大阪のコメの先物市場の計画は潰しました。コメの価格形成が市場で?彼ら(農協)には容認できませんね。コメの価格を売手買手の自由売買で決められるのは嫌だ、自分たちが決める、という考え。農水省はコメ先物市場を育成したかったようですが、農協の賛同が得られませんでした。

似たことの例を。セブンイレブンなどのコンビニコーヒーでは、彼らは一定の需要を抱えているわけですが、「ヘッジ」をしているのでしょうか。普通の会社は、たとえば、インスタントコーヒー大手のネスレは先物を買ってヘッジしています。これは彼らがインスタントコーヒーの売手だから。買いヘッジをしなければ、経営がでたとこ勝負になるだけ。ここら辺の話になるとこのブログの読者にはついて来れなくなる人がいるでしょう。アメリカではこのような話は普通の知能があれば知っているか、知らなくても直ぐに理解できます。ですが、日本ではそうではないのです。その理由のひとつは、上記のように農産物行政の担い手である農水省の考え、立場が国民の方を向いていないから。コメでいえば、価格形成に広く売手、買手の動向が反映されることが望ましい・・・とは決して考えません。農水省の場合は、農協、漁協などのサプライサイドだけを見ることにしています。明らかな憲法違反です。

まあ、そんなわけで、もう少し知的な文章にしたかったのですが、こんな程度にしかなりません。「ないこと」を言語化するのは非常に難しいですね。私のような凡人には。

★★
上記の文章にはダブっている箇所があります。この症状をlivedoor社に伝えるために、そのままにしておきます。ご迷惑だったでしょうが、ご容赦くださいませ。

今日はとりとめのないこと(essay)を書きます。高市早苗氏は就任当日に宣言していたように「馬車馬のように働く」つもりなのだそうです。この「馬車馬(ばしゃうま)のように」というのは日本語の old clichéです。私の父親とその世代の人々も使っておりましたが、私は使ったことがありません。おそらく高市早苗氏は父親とそのsiblingsの世代の人々が使うのを聞いたことがあるのでしょう。それでポッとクチにでたのだろうと私は想像します。

日本の地方では戦後でも馬は運搬用家畜として使われていました。運搬用家畜というのは、品種名は知りませんが、体が大きくて脚がずっと太いです。それに対してサラブレッドは、やや華奢な体に細く長い脚をしていて、1マイル前後を走らせると他の品種の馬よりも早いと言われています。これより短い距離だと別の品種、これより長い距離でも更に別の品種がいます。どの距離でも一番速いというわけではありません。サラブレッドなどの競争用の品種は60km/h位の速度が出るそうです。速いですね。これと引き換えに細い脚なので、事故が多いそうです。コースで競争しただけで骨折した馬をテレビの競馬中継で見たことがあります。膝から下がブランブランしていました。治癒しても競走馬としては使えないので、余程の名馬で種を残す貢献ができるのであれば別ですが、普通は治療せずにそのまま安楽死させます。しかも良い馬ほど速いので怪我も多いのだとか。しかも、サラブレッドはおそらく血が濃いはずで、そのために下肢に障碍が出やすいのでは、と想像します。

昔、馬車馬のように働いた首相がいました。故小渕恵三氏です。次女小渕優子氏が後を継ぎました。彼は「平成おじさん」と後に呼ばれました。昭和時代が永遠に続くかのように思われるほど長かったのですが、それが終わり、次の元号を使うことになり、彼がたしか官房長官のときに、記者会見で「平成」と墨で書かれた色紙を掲げていたので、そう呼ばれました。小渕恵三氏は電話マニアで、首相就任後、誰彼かまわずに電話をかけて、自説を述べる、あるいは質問をする、ということをしていたと言われました。それは「ブッチフォン」と呼ばれました。携帯電話のない時代。プッシュフォンのもじりです。過労がたたって、首相在任中にたしか脳梗塞で死去。62歳でした。とても死を予期する年齢ではありませんが、強いストレス、過労にさらされると本来の寿命を縮めるものなのでしょう。

国民の評価によって選ばれないと別の首相に交代されてしまう、というのであれば馬車馬のごとくに働く首相というのも理解できますが、そうではありません。80点の力量の首相がいて、少しパフォーマンスを伸して85点を目指す。これであれば競争相手をしのぐことができる・・・このような種類の競争があるのであれば馬車馬型も理解できますが、そうではないでしょう。別に80点でもよろしいし、70点でもさして問題とも思えません。高市氏のブレーンの中には国民の常識を強く意識する人がいるのでしょう。首相になるとそんなブレーンを持たない人は、市井の人々の感覚とずれた政治をするのでしょう。そのおかげで、高市氏は高い支持率を維持しています。こんなに高いと後は下がるだけのような気がします。なぜそんなに支持率が高いのでしょうかねぇ。不思議です。なお、ドン・トランプ氏の平均労働時間は1日あたり6時間5分だそうです。精力的なようですが、さすがに老人なので、あちこちで居眠りなどがあるようです。

CNN health にこんな記事があります:
12 mind-body tips to relieve stress, bloat and exhaustion during the holidays | CNN



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